- 組織人事
人材育成の課題とは
人材育成をすることにより企業の生産性を向上する他、従業員の離職率を下げることができます。また日本は少子高齢化により労働人口が減っていることから、人材育成はこれまで以上に重要になります。
そのため企業にとって人材育成は真っ先に取り組むべき内容なのですが、人材育成が一番の課題となっている企業は少なくありません。
それには管理職の負担が大きすぎる点や、企業として人材育成の目的が明確でないことが挙げられます。
人材育成の現状における課題
人材育成が進まない理由として、管理職の業務が多すぎる、育成の目的が定まっていない、また研修制度が定まっていない、などの様々な点があげられます。
管理職の業務量が多すぎる
人材育成をするべき管理職の業務が多すぎて、自分のことで精一杯で部下の教育にまで手が回っていないことが多くあげられます。人材育成は従業員一人ひとりと向き合う必要があるのですが、管理職の人間が部下とコミュニケーションをとる時間がないことから人材育成が進まない場合があります。
研修制度が整っていない
人材育成をするためには、管理職や上司が教えるだけではなく研修制度が必要です。人材育成を進めるためには新入社員だけが育成の対象ではなく、教育者に対しての研修が必要な場合もあります。
育成を成功させるためには、企業全体で適切な教育がされるような仕組みづくりが大切です。
人材育成の課題を解決するためにすべきこと
人材育成の課題を解決するためには、まず現状を把握し育成そのものの目標を設定することが大切です。 さらに現場の状況や目標は会社全体で共有し、 全従業員が把握することが求められます。
現状を把握する
人材育成を進めるためには、企業としての現場の状況の他、それぞれの部署においての現状を知ることが大切です。この場合結果だけを見るのではなく、 それぞれの従業員にヒアリングし、個々において考えていることや感じていることを知ることも必要です。
人材育成とは一人ひとり一人のスキルを把握し、課題点を明確にすることが重要です。そのため上司にとって部下一人ひとりとのコミュニケーションの場が求められます。
また現場における課題を明確にしたうえで研修内容を決めていかなければ、効率的な研修を導入することができません。
人材育成の目標設定
人材育成は企業によって目的や目標が異なります。新しいことにチャレンジすることや、現在の課題を改善していくこと、現在取り組んでいることをレベルアップさせるなど様々な種類があります。
人材育成の目的を設定するということは、従業員全員が企業が向かうべき方向を把握しやすくなります。また指導する立場であっても指導する目的が明確になるため、人財育成には様々なメリットがあるのです。
しかし人材育成の目的が定まっていない場合や、 あまりにも遠い目標設定がされている場合は従業員全員がモチベーションを保つのがむずかしくなります。
企業全体に浸透させる
人材育成を進めるためには、企業は全体で取り組む必要があります。企業の将来の理想像を達成するために、どのような組織を目指していくのかを明確にすることが大切です。そこで企業に対して貢献できるような人材を育てていく必要があります。
そのため部署ごとに人材育成の目標がバラバラであれば、企業にとっての成長には繋がりません。
企業全体に人材育成の目的を浸透させることにより、従業員にとって企業が求めていることがはっきりとします。また上司とのコミュニケーションの場が増え、正しい評価をされることから従業員のモチベーションアップにつながります。
このように人材育成は企業全体に浸透させることにより、 従業員のモチベーションを上げ企業の生産性を向上させることに直結しつながります。
人材育成の課題解決における施策とは
人材育成を進めていく上で、主にあげられる施策が以下の4つです。これらを導入するためには企業全体で取り組む必要があります。
- OJT
- eラーニング
- MBO
- 自己啓発
OJT
企業がおこなう研修としてまずあげられるのがOJTです。通常業務をおこないながら、上司や先輩従業員が業務の方法や取り組み方などを教育していきます。このためOJTの対象となるのは新入社員がほとんどです。
OJTをすることにより、現場ですぐ活躍ができるような人材を育てることができます。 またOJTは教える側も従業員であることから、コスト削減をすることができます。
しかし社内の従業員は講師としての専門スキルを持っているわけではなく、偏った指導になるデメリットがあります。
eラーニング
人材育成をする側の人手が足りない課題を解消するために、インターネットを使って勉強する仕組みを取り入れている企業が増えています。従業員は好きな場所や時間において勉強することができる場合が多く、 社外においてもeラーニングをおこなうことができます。
これまで企業が取り組んできたことがわかりやすい点や、自分のペースに合わせて勉強できるメリットがあります。しかしシステムの導入に費用がかかるのがデメリットです。
MBO（目標管理制度）
MBOとは業務に対して個人または部署全体で目標設定して、その目標に対する達成度を評価する制度のことをいいます。目標内容は上司との話し合いで決定することが多く、自らが目標を設定することにより従業員のモチベーションを上げやすいメリットがあります。
また上司と話し合いをして目標設定をするため、上司とのコミュニケーションの場にもなります。目標設定だけでなくフィードバックをもらうことにより、従業員の考えを理解しやすい環境作りが可能です。
自己啓発
企業は従業員に対して「自ら考える力」を求めている場合が増えています。そのため自己啓発とは従業員個々の意思により、身につけたいスキルに対して学習をする取り組みのことをいいます。その方法はさまざまであり、勉強会に参加することが一般的です。
従業員から率先して学ぶ意欲を示していたため、効率的に知識や能力を身につけることができます。しかし従業員個々によって取り組む姿勢やスキルが異なるため、ばらつきが出やすいデメリットがあります。
人材育成の課題解決に向けて
人材育成において従業員個々の成長を促すことができ、企業の生産性を上げさらに離職率を抑えることから企業にとってもっとも取り組むべき課題の一つといえるでしょう。しかし人材育成がうまく進んでいない企業が多いことも事実です。
人材育成の課題として、管理職の業務が多すぎることにより部下とのコミュニケーションが十分でないことがあげられます。 また人材育成は企業全体で取り組むべきであり、従業員全員で人材育成の目的を共有する必要があります。
人材育成は短期間で効果が出ることはありません。長期スパンで人材育成の課題解決に向けて取り組んでいく必要があります。
